昨２０１７年の７月〜８月は暑かったが、今２０１８年の７月〜８月はもっと暑かった。東京・名古屋・大阪の最高気温を比べてみよう。

（気象庁ウェブサイト「気温と雨量の統計──最高気温一覧」）

　２０１８年の夏、東京は３９度（前年比プラス１.９度）、名古屋は実に４０.３度（前年比プラス５度）、大阪は３８度（前年比プラス０.６度）に達した。

　気象庁の正式な用語には現在、「夏日」「真夏日」「猛暑日」という３段階しかないのだが、今後は「スーパー猛暑日」が加わって４段階になるかもしれない。

　夏日──気温が２５度〜２９度
　真夏日──気温が３０度〜３４度
　猛暑日──気温が３５度以上
　スーパー猛暑日──気温が３７度以上

　猛暑の日が続くと、分譲マンションの売れ行きにはどんな影響が出るのだろうか。マーキュリー社が２０１８年８月２日付のプレスリリース、「月例新築マンション動向」で発表したデータを見てみよう。

　２０１７年８月９日、東京の最高気温は３７.１度だった。上図の横軸１７．８月（２０１７年８月）の位置を眺めると、「黄色の円」の中に６９とある。これは申込率が６９％しかなく、図に示した１２ヵ月ではワースト第３位だったことを意味している。

　また「青い縦帯」の中に３２９８とあるのは、供給戸数が３２９８戸と図に示した１２ヵ月では下から３番目に少なかったことを意味している。

　すなわち、「８月には余り売れないだろう」と予想して供給戸数を絞ったら、実際にも申込率が６９％と不振だったことを物語っている。

　２０１７年８月２４日、名古屋の最高気温は３５．３度だった。上図の横軸１７．８月（２０１７年８月）の位置を眺めると、「黄色の円」の中に５４とある。これは申込率が５４％しかなく、図に示した１２ヵ月ではワースト第３位だったことを意味している。

　また「緑の縦帯」の中に１１３とあるのは、供給戸数が１１３戸と図に示した１２ヵ月では最も少なかったことを意味している。

　すなわち、「８月には余り売れないだろう」と予想して供給戸数をギリギリに絞ったら、実際にも申込率が５４％と不振だったことを物語っている。

　２０１７年８月６日、大阪の最高気温は３７．４度だった。上図の横軸１７．８月（２０１７年８月）の位置を眺めると、「黄色の円」の中に５７とある。これは申込率が５７％しかなく、図に示した１２ヵ月ではワースト第３位だったことを意味している。

　また「緑の縦帯」の中に５７８とあるのは、供給戸数が５７８戸と図に示した１２ヵ月では最も少なかったことを意味している。

　すなわち、「８月には余り売れないだろう」と予想して供給戸数を絞ったら、実際にも申込率が５７％と不振だったことを物語っている。

　それでは、東京が３９度（前年比プラス１.９度）、名古屋が４０.３度（前年比プラス５度）、大阪が３８度（前年比プラス０.６度）に達した「２０１８年の夏」の売れ行きはどうなるのだろう。

　忘れてはいけないのは「スーパー猛暑日」に加えて、台風や集中豪雨も多かったことだ。私自身も「スーパー猛暑日」「台風」「集中豪雨」のため、取材の際にかなりの苦労をした。

　私はマンションを取材するときには、モデルルームを訪れる前に、まずマンションの敷地を東西南北の４方向からグルリと眺める。その次に敷地周辺を歩き回ったり、最寄り駅が３駅あるとその道をすべてをチェックしたりする。よって、季節がいいときには、２時間くらいかけて歩き回ることも少なくない。

　しかし気温がぐんぐん上昇して、スーパー猛暑日になると、暑さに負けて周辺調査をかなり省略してしまう。また台風や集中豪雨に遭遇すると、そもそも取材先にたどり着けないのである。

　２０１８年夏の「スーパー猛暑日」「台風」「集中豪雨」がマンション販売にもたらした影響は、マーキュリー社が２０１８年１１月上旬頃に発表するであろう、プレスリリース「月例新築マンション動向」で明らかになると思われる。