「建物の耐震性と建築費（建築コスト）は、どのような関係にあるのか？」。あなたは、この質問に答えられるだろうか。

　鉄筋コンクリート造や鉄骨造の新築建物に関しては、その答えは、日本建築学会の1994年学術講演梗概集に掲載された研究論文に示されている。論文のタイトルは「地震荷重を変動させたときの各種建物の建設費について」。神田順氏（現、東京大学教授）ほか4名の共同研究だ。

　実際には、専門用語を使って厳密に表現されているが、分かりやすく言えばこんな結論になっている。

(1)耐震強度を、基準値の1.25倍（125％）にすると、建設費は約2.5％アップする。

(2)耐震強度を、基準値の1.5倍（150％）にすると、建設費は約5％アップする。

　例えば、建設費2000万円、耐震等級1の戸建て鉄筋コンクリート造住宅の場合には、次のようになる。

(1)耐震等級2（建築基準法の1.25倍の強さ）に向上させる場合──

　　建設費は約50万円アップする。

(2)耐震等級3（建築基準法の1.5倍の強さ）に向上させる場合──

　　建設費は約100万円アップする。

　このように、耐震等級1の住宅を、耐震等級3にするための費用は、「わずか100万円のアップ」に過ぎない。そして、多くの人が、この事実を聞くと、「そんな額で済むんですか」と驚いた表情になる。

　東日本大震災に遭遇し、多くの国民が耐震性に敏感になっている今、業界関係者としても、耐震性と建築費の関係を正確に理解し、かつ積極的に説明してほしい。