毎年、出身校や所属する団体などから、各種の名簿が送られてくる。日本マンション学会からは、「２０１２年６月?２０１４年１０月までに、新たに会員になった方」の名簿が送られてきた。ただ、新会員を数えると７２名だったので、少し寂しい。

　筆者は約十年前に、マンション学会に入会した。

　入会以前は、「マンション学会には、分譲マンションを供給するマンションデベロッパーや販売会社の企画担当者、設計事務所や建設会社のマンション部門スタッフなど、マンションビジネスの担い手たちも多く参加しているだろう」と予想した。しかし、実際に入会してみると、大半を占めるのは、大学の教員、弁護士、マンション管理士などであることが分かった。

　マンション学会の雰囲気を伝えるために、設置されている研究委員会の名前を紹介する。

　一、マンション解消制度特別研究委員会　

　二、マンション判例研究委員会　

　三、マンション再生技術研究委員会　

　四、マンション住環境まちづくり研究委員会　

　五、マンション行政課題研究委員会　

　六、マンションストック活用研究委員会　

　七、定期借地権マンション研究委員会

　名前を見て分かるように、「すでに供給されてストックとなったマンションを取り巻く問題」を研究する委員会だけである。

　会員には年に３回、機関誌「マンション学」が送られてくる。最近の３冊は次のような内容だった。

　２０１４年１１月号

　　特集「耐震改修の現状と課題」

　２０１４年４月号

　特集「仙台大会」

　メインシンポジウム　マンションは住環境をどう変えたか

　第１分科会　最近のマンション紛争と裁判

　第２分科会　マンションを費用負担から考察する

　第３分科会　マンション再生とリモデリング

　第４分科会　都道府県の防災対策と各市におけるマンションの地震対策

　第５分科会　改正被災マンション法をめぐる諸問題について

　第６分科会　一般報告

　２０１３年１２月号

　　特集１「あらためてコミュニティの意義を考える」

　　特集２「台湾と日本のマンション法制と管理実務」

　学会だから堅いテーマになることは当然なのだが、新たに供給されるマンションの動向をビビッドに研究したテーマが見当たらないのは、少し物足りない感じもする。

　しかし、頭を冷やして考えると、新たに供給されるマンションの動向に関しては、不動産経済研究所の「マンション市場動向」、東京カンテイの「Ｋａｎｔｅｉ　ｅｙｅ」などを読めば、ある意味では情報は事足りている。

　マンション学会が地道に取り組んでくれるからこそ、マンションの居住者、管理組合、管理会社たちが直面する難しい問題を解く手がかりがが、少しずつ得られていくのであろう。