南海トラフを震源とするマグニチュード9クラスの巨大地震が起きた場合の被害想定を、東京都防災会議が5月に公表した。

　このうち、最も警戒しなければならないのは、超高層ビルが長周期地震動で揺れた場合である。仮に、東海・東南海・南海地震という3連動地震が発生した場合、東京に建つ周期2─6秒の超高層ビルの揺れは、東日本大震災の2倍以上の大きさになり、かつ継続時間も10分以上と考えられている。

　ただし、長周期地震動を受けても、超高層ビルの床が落ちたり、建物が倒壊するような事態は発生しないと予想される。しかし、建物の安全確認、継続使用の判断に時間を要する場合もあると考えられている。

　【耐震構造の超高層ビル】

　耐震構造の超高層ビルは、地震動の卓越周期と建物の固有周期が一致した場合、揺れ幅や継続時間が著しく大きくなるケースがある。このとき、超高層ビルの揺れは、地震動のレベル、周期特性、建物の立地、構造、高さなどの条件によって異なる。したがって、各ビルごとに、検証する必要がある。

　【制震構造の超高層ビル】

　制震構造は耐震構造より揺れは少ない。ただし、東日本大震災では、オイルダンパー（制震装置）が損傷したり、減衰効果が予想より少なかったケースも報告された。このため、長周期地震動に対してビルごとに検証しておく必要性がある。

　【免震構造の超高層ビル】

　免震構造は耐震構造より揺れは少ない。ただし、東日本大震災では、免震装置によって長周期化した建物の固有周期と、長周期地震動の卓越周期が一致して、エキスパンションジョイントが損傷した事例があった。このため、免震層の変位量がクリアランス（許容変位量）に収まるかどうか、ビルごとに検証する必要がある。

　参考までに、都内に立地する高さ60mを超える建築物1053件の概要データを掲載する（東京都防災ホームページ「南海トラフ巨大地震等による東京の被害想定」から抽出）。