本コラムの第１７７回で、「５大経済誌でマンション特集が好きな雑誌」という記事を書いたことがある。２０１５年６月２日付けだったので、今から約３年前になる。

　５大経済誌とは『プレジデント』『日経ビジネス』『週刊ダイヤモンド』『週刊東洋経済』『週刊エコノミスト』をいう。記事の結論は、『ダイヤモンド』と『東洋経済』の２誌が「マンション（不動産）がらみの特集が好き」というものだった。

　それから約３年。雑誌が売れない時代といわれるが、５大経済誌の発行部数はどうなっているのだろう。

　　発行部数１位『プレジデント』（月２回）
　　　２４万６０００部（☆☆日本雑誌協会印刷証明付部数）

　　発行部数２位『日経ビジネス』（週刊）
　　　１９万１０００部（☆公称部数）

　　発行部数３位『週刊ダイヤモンド』
　　　１４万１０００部（☆☆日本雑誌協会印刷証明付部数）

　　発行部数４位『週刊東洋経済』
　　　９万７０００部（☆☆日本雑誌協会印刷証明付部数）

　　発行部数５位『週刊エコノミスト』
　　　７万部（☆☆日本雑誌協会印刷証明付部数）

　なお、発行部数に関しては「☆☆☆ABC部数─実際に販売された部数」、「☆☆日本雑誌協会印刷証明付部数─印刷された部数」、「☆公称部数─出版社が公表した部数」の３種類があり、☆の数が多い順に信頼性が高い（部数は雑誌広告ドットコム調べ、２０１７年１２月時点）。

　５大経済誌の売れ行きは総じて苦しいが、『週刊ダイヤモンド』と『週刊東洋経済』にはそれなりの勢いがあるとされる。

　そして「マンション（不動産）がらみの特集」についても、『ダイヤモンド』と『東洋経済』の２誌が熱心という傾向は変わっていない。

　まず『ダイヤモンド』は、２０１７年１月から２０１８年６月までの間に、次のような特集を組んでいる。

　「マンション上げ下げ」「不動産投資の甘い罠」「損しないマンション×戸建て×中古リノベ」「勝つ街、負ける街」という分かりやすいキャッチコピーに惹かれて、私はいつも反射的に購入している。

　実はこれだけではない。２０１７年１月から２０１８年３月までの間に､別冊を３回発行しているのである。

　さらに､ムックも２回発行している。

　次に『東洋経済』である。同誌は２０１７年8月から２０１８年4月までの間に、次のような特集を組んでいる。

　こちらは「親の住まい、子の住まい」「駅・路線格差」「地価崩壊が来る」「不動産投資サバイバル」とシリアスなタイトルが並んでいて、少し考え込んでしまう。

　続いて『週刊エコノミスト』である。

　『週刊エコノミスト』は「ハウジングプア」「まだ買うな不動産」と、『東洋経済』と同様にシリアスなタイトルが並んでいる。

　そして問題は、私（細野）の出身母体である、日経ＢＰ社が発行する『日経ビジネス』である。同誌はまことに遺憾なことに、２０１７年１月から２０１８年３月までの期間には、「マンションがらみの特集」を組んではいなかった。

　それでは寂しいので、次の表紙写真を引用することにした。

　大和ハウス工業の連結売上高は３兆円を超え、直近６年間で２倍に跳ね上がった。国内の住宅市場は縮小しているのに、なぜこれほどの成長を遂げているのだろうか。賃貸マンションや商業施設、介護施設など、土地オーナーにあらゆる選択肢を提案。そして長期にわたって付き合う。食いついたら離さない「スッポン経営」が身上だ──。

　大和ハウスなら、「マンションがらみの企業」といえなくもない。

　さて、肝心な話はここからである。実は最近、『日経ビジネス』に代わって、どういうワケか『日経新聞』と『日経産業新聞』が注力し始め、「マンションがらみの長い記事」が目立つようになってきた。まず今年３月以降の『日経新聞』である。

【３月２７日付『日経新聞』──マンション７５％、修繕不安】
　　積立金、国の目安届かず
　　高齢化で増額難しく

【４月１日付『日経新聞』──児童増で学校整備費２２倍】
　　タワマン乱立の東京４区
　　財政を圧迫、開発制御を

【５月２５日付『日経新聞』──東京都心、手探りのマンション規制】
　　進む人口増、読めぬ適正規模
　　市場冷やす恐れ

　これらは、まさしく『東洋経済』的な、シリアスな切り口である。

　次に今年１月以降の『日経産業新聞』。

【１月１２日付『日経産業新聞』──パワーカップル、厳冬市場の熱源】
　　マンション共働きで購買力
　　不況の業界、照準絞る

【２月２２日付『日経産業新聞』──住不タワマン、土台はビル賃貸】
　　新築マンション供給でＶ４
　　用地「育てる力」生む

【３月２８日付『日経産業新聞』──駅近合戦、用地・開墾】
　　首都圏マンション、時・金かけ仕込み
　　売れる限界、徒歩８分

　これらは、まさしく『ダイヤモンド』的な、軽快な切り口である。

　特に３月２８日付の記事「駅近合戦、用地・開墾」には、「首都圏の新築マンション上位３０──将来価値格付け」と題する、興味深い一覧表が掲載された。

　この表では、３０件のマンションを「三つ星★★★」２物件、「二つ星★★」１０物件、「一つ星★」１８物件と３種類に格付けしている（下の図は、その一部）。

　この種の格付けは、『週刊ダイヤモンド』『週刊東洋経済』が得意だった。しかし、日経新聞社が乗り出したのだから、今後は『日経産業新聞』の影響力が強まる可能性がある。ただし、『日経産業新聞』には無料のウエブサイトがないため、購読者以外には知名度が低いという弱点がある。

　いずれにしても『日経新聞・日経産業新聞』が、『週刊ダイヤモンド・週刊東洋経済』を本格的に追走し続けてくれるのなら、マンション（不動産）がらみの情報が充実するに違いない。