『週刊現代』５月２６日号に、「高級マンション、投げ売りから暴落へ」と題する記事が掲載された。記事は次のようなリード（前文）で始まる。

　「都心の高級物件は即完売。転売されてもすぐに買い手がつく。それが常識だった。だが、潮目が変わった。億ションが売れ残っている。そうなると、価格を下げるしかない。不動産崩壊の序曲が聞こえる」──。

（表紙の左下に、記事のタイトルが見える）

　本当にこんな「投げ売り現象」が発生しているのだろうか。念のために、不動産経済研究所がまとめた「首都圏マンション市場動向」を確認しておこう。

　【東京２３区の供給戸数、平均価格、契約率】
　２０１５年度（２０１５年４月〜２０１６年３月）
　　１万７４３４戸、６８４２万円、７３％

　２０１６年度（２０１６年４月〜２０１７年３月）
　　１万４９３１戸、６７６２万円、６８.５％

　２０１７年度（２０１７年４月〜２０１８年３月）
　　１万６３９３戸、７００８万円、６８.８％

　不動産経済研究所のデータを見る限りでは、２０１５年度（１万７４３４戸、６８４２万円、７３％）に比べて、２０１６年度（１万４９３１戸、６７６２万円、６８.５％）はかなり落ち込んだ。供給戸数は２５０３戸減、価格は８０万円減、契約率は４.５％減である。

　しかし２０１７年度（１万６３９３戸、７００８万円、６８.８％）は、２０１５年度と比較して供給戸数は１０４１戸減、契約率は４.２％減と回復傾向を示し、平均価格は１６６万円高と勢いを取り戻している。

　つまり『週刊現代』が主張するような、「高級マンション、投げ売りから暴落へ」という現象を観察することはできない。

　それでは同誌は、何を根拠にしたのだろうか。記事を詳しく読み込んでいくと、その根拠は同誌が独自に作成した「投げ売りマンション実名リスト」であるようだ。

　実名リストは、次のようにして作成された。

（１）分譲マンションには、建物が完成した後に、「新築未入居住戸」として売りに出される住戸がある。その未入居住戸のうち、販売価格が１億円超の住戸に注目する。

（２）２０１７年１月から２０１８年２月までの期間に、東京都心（千代田区、文京区、新宿区、渋谷区、港区、品川区、中央区、江東区）に完成した高級分譲マンションを対象にして、上記（１）に該当する住戸を拾い出した。

（３）その結果、２５のマンションに、２５の住戸を確認した。

　『週刊現代』の「投げ売りマンション実名リスト」には、マンション名と住所、新築未入居住戸の販売価格、分譲時の価格、該当する住戸の専有面積と間取りタイプ、マンションの築年月と階数、該当住戸の階数が記されている。

　そのうちマンション名、新築未入居住戸の販売価格、分譲時の価格だけを引用した（下の表）。

　これは「投げ売りマンション実名リスト（１）」である。このリストをじっと眺めていると奇妙な事実に気がつく。

　１番から１３番のうち、「１０ プレミスト白金台」を除いた１２件で、新築未入居住戸の販売価格が、分譲時の価格を上回っているのである。

　これでなぜ、「高級マンション、投げ売りから暴落へ」というタイトルになるのだろうか？

　また、新築未入居住戸の販売価格が分譲時の価格を下回っている「１０　プレミスト白金台」にしても、新築未入居住戸の販売価格が２億２７００万円（赤字の個所）なのに、分譲時の価格は２億３４８０万円なので、７８０万円（分譲時価格の３.３％）下回っているに過ぎない。

　これでなぜ、「高級マンション、投げ売りから暴落へ」というタイトルになるのだろうか？？

　続いて「投げ売りマンション実名リスト（２）」である。

　1４番から２５番のうち、「１６　プラウド日本橋人形町ディアージュ」「２２　シティタワー目黒」を除いた１０件が、新築未入居住戸の販売価格が、分譲時の価格を上回っている。

　これでなぜ、「高級マンション、投げ売りから暴落へ」というタイトルになるのだろうか？？？

　また「１６　プラウド日本橋人形町ディアージュ」にしても、新築未入居住戸の販売価格が分譲時の価格を１３７８万円（分譲時価格の６.６％）下回っているに過ぎない。

　そして「２２　シティタワー目黒」になると、新築未入居住戸の販売価格が分譲時の価格をわずかに１８０万円（分譲時価格の１.３％）下回っているだけである。

　これでなぜ、「高級マンション、投げ売りから暴落へ」というタイトルになるのだろうか？？？？　

　『週刊現代』５月２６日号の記事はわずか５ページしかない。その５ページを何回も読み返して、やっと理解したのは、「同誌は金融コンサルティング会社、マリブジャパンの高橋克英代表による、次のようなコメントを手がかりにしてタイトルを付けたらしい」ということだった。

　「新築未入居住戸の売り出し価格を見ると、分譲時の価格と同等か、１〜２割高い程度です。この価格では、税金などのコストを考えれば儲けにならないか、損をする可能性があります」

　「というのも、購入後５年以内に売却すると、短期譲渡所得として売却益の約４割が税金として持って行かれる。さらに登記費用や仲介手数料もかかるため、短期転売狙いなら、本来、２割程度は上乗せしないと割が合わないはずなのです」

　ここで注意しておきたいのは、高橋克英代表のコメントを根拠にしたのなら、不動産経済研究所がまとめた「首都圏マンション市場動向」なども加味すると、記事のタイトルは次のようでなければ筋が通らない。

「高級マンション、市場は回復傾向だが、短期転売狙いは難しい」。

　しかしながら、『週刊現代』はこれをなぜか、「高級マンション、投げ売りから暴落へ」としたのである。

　さて、講談社は分譲マンションに関しては、週刊誌『週刊現代』に加えて、ウェブサイト『現代ビジネス』の中にある「住まい方研究所」という欄にも記事を掲載している。そして週刊誌『週刊現代』に掲載された記事は、「住まい方研究所」に転載される場合もある。

　<http://gendai.ismedia.jp/list/theme/sumaikata>

　念のために「住まい方研究所」をのぞいて見たら、２０１６年９月１３日付で次のような記事が掲載されていた（『週刊現代』２０１６年９月１７日号より）。

　都心でマンション「大暴落」、売れ残り続出…要注意エリアはここだ！

　『週刊現代』の編集部はどうも、マンション「大暴落」というテーマが好みらしい。

【追記】

　本コラムを書く前に、自問自答してみた。

　自問「高級マンション、市場は回復傾向だが、短期転売狙いは難しい──仮に、記事のタイトルがこんなに地味だとしたら、『週刊現代』を買う気になるだろうか？」

　自答「いや、買う気にはならない」

　自問「そもそも、『週刊現代』が過激なタイトルを付けるのは、同誌が得意とする手法ではないか？」

　自答「それは、その通りだ」

　自問「だとしたら、自分もジャーナリストとして、それに反応するべきではないか？」

　というような思考プロセスを経て、『週刊現代』の過激なタイトルをネタに、記事を書くことにした次第である。