新たに販売されるマンションの評価記事では、販売担当者に想定購入者のプロフィールを聞いた結果を書き込んでいる。

　丸紅・モリモト「グランスイート神楽坂ピアース」ではこう書いた。「問い合わせが４０００件、モデルルーム来場者が７００組と極めて好調。新宿区に住み、矢来町に何らかの縁があるファミリー層が中心で、立地と学区（市谷小学校）に対する評価が高い」。

　またアパホーム「ザコノエ代官山」ではこう書いた。「帽子の社長として有名な元谷芙美子アパホテル社長や、沖田良一アパホーム社長が土日に陣頭指揮する効果もあって、モデルルームへの来場者は約５００組と快調。多数を占めるのは渋谷区、次に目黒区と世田谷区の居住者で、有名人や有名企業経営者などの夫婦が、現在の住宅に加えて、実需または投資目的で購入するケースも目立つという」。

　しかし最近になって、これではマンションの「４次元販売戦」の実情をきちんととらえていないと実感して、聞き方を少し改めることにした。４次元販売戦とは「実需客」、「投資客」という昔からの２組に、「海外の投資家」および「相続税対策組」という新たな２組を加えた、４組をターゲットにした販売戦を指す。

　この方式を取材に初めて適用した、東京建物と首都圏不燃建築公社「ブリリアタワーズ目黒」では、記事はこう変化した。「この物件は販売活動を開始してから１週間で資料請求件数が２千件を突破。５月末時点で２万２千件にも達し、業界新記録ペースとして話題を呼んだ。担当者は、『当初は６千件と予想していた。販売現場は嬉しい悲鳴をあげている』と話す。購入予定者の内訳は実需客が５割、投資客が３割、相続税対策組が２割。忙しいため海外投資客には対応しにくいという」。

　このように、東京都心におけるマンション販売の現場では、すでに４次元販売戦に突入していたためなのか、担当者は即座に数字を答えてくれた。

　三井不動産レジデンシャルとＪＸ日鉱日石不動産「パークシティ武蔵小杉ザガーデンタワーズイースト」ではこう書いた。「購入者の中心は３０～４０歳代、中原区居住、年収１千万円以上の層が占める。また実需客９５パーセント、投資客５パーセントの割合で、海外投資客はゼロに近い」。

　このように実需客、投資客、海外の投資家、相続税対策組というキーワードを使うと、マンションの雰囲気を別の角度から感じとれるようになる。