鉄筋コンクリート造マンションの受難期

　「ザ・パークハウスグラン南青山高樹町」問題２

　販売中止の事態に追い込まれた、「ザ・パークハウスグラン南青山高樹町」は、鉄筋コンクリート造、地上７階・地下１階である。

　マンションの構造は大きく鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄骨造の３タイプに分かれる。そして、タワーマンションを除けば、「地震に強い」「遮音性が高い」などの理由から、現実的な選択は鉄筋コンクリート造に限られる。なお鉄筋コンクリート造には、柱と梁で支えるラーメン構造と、耐震壁（厚い壁）で支える壁式構造があって、「地震に強い」「遮音性が高い」という観点からは壁式構造に軍配が上がる。

　しかしこの鉄筋コンクリート造は現在、「建築費アップ」および「工期の長期化」という２重の圧力にさらされている。その影響を最も強く受けるのが、各階が各住戸によって細かく仕切られているため、施工にひときわ手間暇がかかるマンションである。

　鉄筋コンクリート造マンションを取り巻く厳しい現状を、３枚の図表で確認しておこう。１枚目は「建設技能労働者過不足率の推移─６職種」（国土交通省「建設労働需給調査結果」）。６職種とは、型枠工（土木＆建築）・鉄筋工（土木＆建築）・左官・とび工である。

　２０１３年（平成２５年）１２月時点では、不足している順に、とび工４．１％、型枠工（建築）４．０％、鉄筋工（建築）３．８％となる。このうち型枠工（建築）と鉄筋工（建築）の過不足率は、マンション着工増減の影響をもろに受ける。赤色の書き込みで示したように、住宅ミニバブルが終わってリーマンショックを迎えると、仕事が激減したため多くの人が離職。そういう状態で東日本大震災に遭遇して、今度は逆に型枠工と鉄筋工の人手不足が深刻化した。

　２枚目は図「建設業就業者の需給ギャップ将来予測」（建設経済研究所「建設経済レポート」２０１３年１０月）である。これもまたすさまじい。

　建設作業員の絶対数を見ると、ピークの１９９７年には６８５万人だったのが、現在では１８２万人減って、５０３万人に減った。これが東京オリンピック・パラリンピックが開催される２０２０年時点には、さらに１２０万人も減って、３８３万人にまで落ち込む可能性が指摘されているのである。

　３枚目は図「建築費に占める労務費の変化」（「日経アーキテクチュア」２０１３年８月２５日号）。これは思わずため息をつきたくなるようなデータである。

　人手が豊富だった１９５０年代には建築費の３０％に過ぎなかった労務費の割合が、２０１３年には実に４８％に達してしまったのである。

　図表は３枚といったが、念のためにもう１枚。図「建設業就業者数の推移」（建設経済研究所「建設経済レポート」２０１３年１０月）である。

　１９９５年の最多年齢層は４５～４９歳、２０００年は５０～５４歳、２００５年は５５～５９歳、２０１０年は６０～６４歳。若い世代が減って、年毎に老齢化が進行しているのである。「南青山高樹町」の施工不良も、以上の人手不足が一因だったと推測される。

　現場作業員の負担を減らす構造を心がけない限り、鉄筋コンクリート造マンションの未来は開けない。